Walton(WTC)の価格は上がる?今後の将来性と購入できる取引所・販売所

アルトコイン

ブロックチェーンは仮想通貨の分散型台帳として機能を果たすだけではなく、データの記録や管理、アプリケーションの運用などにも適しており、それらの特性を生かしたプロジェクトが数多く進められています。

WaltonはRFIDというセンサーテクノロジーとブロックチェーンを融合させるためのプロジェクトとして注目されています。

今回は、そんなWaltonを取引するためのオススメの取引所から将来性、通貨としての特徴までまとめて紹介します。

Waltonを購入するならどの【取引所・販売所】が良い?

Waltonは日本国内での取り扱いは未だ無いため、取引するためには海外の取引所で口座開設する必要があります。

海外の取引所であれば、大手取引所が数社取り扱っているので、その中から適したものを選ぶことができます。

Waltonの取引通貨は、ビットコイン、イーサリアム、アメリカドルのペグ通貨USDTが主要通貨となっており、一部韓国の取引所では韓国ウォンが利用できます。

日本人ユーザーがWaltonを取引するためのオススメの取引所は以下の通りです。

  1. OKEX
  2. Binance
  3. CoinNest
  4. KuCoin

OKExであれば多様な通貨で十分な取引量を確保することができる

Waltonはすでに多くの海外取引所に上場されており、選択肢に困ることはありません。

取引所別の取引量を見てみると、香港に拠点を持つOKEXが約60%を保持しており、次いでBinanceが約38%、残りをその他大勢の取引所で分け合っているという状況です。

Waltonの取引量は、ビットコインやイーサリアムほど多くは無いので、取引量の多いOKEXは流動性リスクの観点でオススメです。

また、OKEXはWaltonの取引通貨に、ビットコイン、イーサリアム、USDT全てが使えるので、資金調達の点でも便利です。

Walton(WTC)の将来性は?これから価格は上がる?

この仮想通貨の将来性は、現時点では非常に高いと予測されています

その理由は以下の3点です。

  1. 中国大手のモバイルプロバイダと提携を業務発表した
  2. RFIDテクノロジー利用の拡大が後押しとなる可能性がある
  3. スマートシティ関連プロジェクトでアリババグループと協業
以下、ひとつずつ詳細を解説します。

中国大手のモバイルプロバイダ子会社と業務提携を発表した

チャイナモバイルは、中国市場では最大のモバイルプロバイダで、Waltonはその子会社であるチャイナモバイルIoTと業務提携を結びました。

チャイナモバイルIoTは2017年に設立された新しい企業で、Waltonの他にもファーウェイなどのテクノロジー企業と協業関係にあり、IoT技術の開発に力を入れています。

Waltonは、ブロックチェーン関連での技術的な支援を行うことが予測され、実際に実用化するフェイズに入れば価格にも好影響が期待できるでしょう。

RFIDテクノロジー利用の拡大が後押しとなる可能性がある

RFIDとはRadio Frequency Identificationの略称で、主に小売などの在庫管理などに活用されるセンシングテクノロジーです。

すでに大手企業などはRFIDを導入しているところは多いですが、物流倉庫の効率化や売上管理の容易化を目的に今後多くの企業へ普及していくことが予測されます。

RFIDとブロックチェーンの融合を掲げるWaltonにとっては強い追い風となるでしょう。

スマートシティ関連プロジェクトでアリババグループと協業

Waltonは、中国最大のIT企業アリババのグループ企業である、アリババクラウドとパートナーシップを結んだことを2018年3月に入り発表しました。

アリババクラウドの狙いは、ブロックチェーン技術の研究開発で、Waltonの力を借りることによって、中国でのスマートシティビジネスに活用する目的があるようです。

アリババグループは中国で大きな影響力を持つだけにWaltonの今後にも期待がかかります。

Walton(WTC)とはどんなコイン?

Waltonの名前の由来

この仮想通貨、プロジェクトの名称は、Charlie WaltonというRFIDテクノロジーの発明者とされる人物の名前から来ています。

Walton氏は、2011年に他界しており、プロジェクト発足者が敬意を払いこのプロジェクト名となりました。

ブロックチェーンとRFID技術の融合

RFIDは専用のサーバーやクラウドサービスを通して通常は情報の記録と管理を行いますが、Waltonはその役割をブロックチェーンの分散型ネットワークに課すことを目的としています。

もともとブロックチェーンは、このようなIoTデバイスの情報量が少なくガズが多いデータの処理に相性が良いとされていて、Waltonはそこに目をつけてRFID利用のためのプラットフォームを構築しようとしています。

時価総額と発行上限数

この仮想通貨の時価総額は2018年5月現在、日本円で約450億円規模で、仮想通貨市場全体の53位に位置しています。

Waltonの通貨発行上限数は、1億通貨となっています。

Walton(WTC)の良い点

親子チェーンで構成されるチェーン構造なので管理しやすい

Waltonはメインとなる親チェーンと用途に応じてカスタマイズ可能なサブチェーンで構成されています。

これらのチェーンは、仮想通貨の通常のブロックチェーンと同様に、仮想通貨の取引記録の管理、アカウントの管理、スマートコントラクトの履行、その他データの運用などを行います。

サブチェーンは、基本的には親チェーンの機能をそのまま使え、また目的によっては制限したりすることができます。

親チェーンに対して複数のサブチェーンを作ることができ、親チェーンはこれらのサブチェーンを管理する機能も備えています。

このように親子チェーンの二重構造になっていることで、異なる製品ラインやブランドを独立して管理することができるのです。

PoSTと呼ばれる取引承認システムでノードの寡占化に対策されている

Waltonの取引承認のためのコンセンサスアルゴリズムはPoST(プルーフ・オブ・ステーク・アンド・トラスト)という独自のものを採用しています。

PoS(プルーフ・オブ・ステーク)の改良型として開発したアルゴリズムで、信頼性評価システムを改善したと言われています。

従来のPoSであれば、仮想通貨の保有量と保有期間を加味して、ノードの信頼性を評価していましたが、取引承認が一部のノードに固定されてしまうという懸念を抱えていました。

PoSTは、この信頼評価に加えてマイニングの難易度調整機能で一部ノードの寡占化に対する対策がなされています。

WaltonはこのPoSTを基本として、様々なユーズケースを想定し複数のコンセンサスアルゴリズムを構築できるとホワイトペーパーにも記されています。

様々な用途に向けてビジネス利用が想定されている

Waltonの公式ホームページには、業界別のソリューションがパワーポイント形式で掲載されています。

例えば、レストラン管理ソリューション、工業金型向け管理ソリューション、自動車ガラス企業向け管理ソリューション、アパレル産業向けシステムソリューション等、非常に具体的な内容です。

構想が曖昧な仮想通貨プロジェクトが多い中、Waltonは地に足がついた現実的なプロジェクトとして動いています。

今後のロードマップでさらなる性能向上となる

Waltonは今後のロードマップをホームページで公開しており、継続的な開発が計画されています。

計画は以下のように4つのフェイズに分かれています。

第一段階:RFIDテクノロジーを活用したアパレル向けシステムを開発済みで、実際に企業での試験的運用を行なっている。

第二段階:アパレル、小売、物流業界向けに独自RFIDビーコンチップを大量生産し導入を推進する。

第三段階:カスタマイズ可能なプラットフォームとしてメーカー業全域への製品導入を目指す。

第四段階:Waltonのブロックチェーン上で様々な資産、情報を管理し様々な問題を解決する。

Walton(WTC)の悪い点

中国市場以外へのアクセスが需要拡大には必要

Waltonは産業向けのソリューションとして開発されており、これまえに多くのパートナーシップを結んで来ました。

しかし、その大半は中国企業や中国の州政府とのもので中国市場が重となっています。

世界の工場と呼ばれる中国でRFIDやIoTといったニーズが高いという側面もあるのでしょうが、いまいち海外市場へのアクセスに苦戦している印象です。

IoTAなど同じようなIoTとブロックチェーンをつなげるようなプロジェクトも多く立ち上がってるので、ライバルに差をつけるためにはWaltonの海外での活動が肝となりそうです。

まとめ

Waltonは、RFID技術とブロックチェーンの産業利用を加速する将来有望なプロジェクトと呼べるでしょう。

似たようなIoTプロジェクトが乱立する中、Waltonは主戦場とする中国から視野を広げて海外での積極的な企業との協業関係を作るかがひとつ鍵となりそうです。

もし、Waltonに興味があり、投資を考えているのであれば、今回紹介した情報を中心にじっくり検討してみることをオススメします。