リップル(XRP)の価格は上がる?今後の将来性と購入できる取引所・販売所

アルトコイン

乱立するアルトコインの中でリップルコイン(以下リップル)は、独自のシステムが注目され人気の仮想通貨となっています。

リップルは、一体どのような強みがあり注目されているのでしょうか。

リップルが購入できるオススメの取引所と合わせて、その全容を解説したいと思います。

リップルを購入するならどの【取引所・販売所】が良い?

リップルは世界の50以上の取引所で取り扱われている人気の仮想通貨です。

この仮想通貨の出来高を見てみると、韓国ウォンとの通貨ペアが断トツの取引量を誇っており、Bithumbという韓国の大手取引所が取引量のシェア1位となっています。

一方、国内では2018年3月現在で7つの取引所がリップルを取り扱っており、日本の利用者にも比較的投資しやすい仮想通貨になっています。

リップルのオススメの取引所は、以下のようになっています。

  1. ビットバンク
  2. GMOコイン
  3. Binance
  4. Bitfinex

取引価格とプラットフォームに定評があるビットバンクが良い

ビットバンクは日本円とリップルの通貨ペアがある数少ない取引所で、比較的な有利な価格でリップルを取引できると評判の取引所です。

取引所を運営するビットバンク株式会社の本社は東京都の品川区にあり、仮想通貨交換事業者として金融庁のリストにも登録されているので海外の取引所と比べると信頼できるでしょう。

プラットフームはユーザーフレンドリーなデザインを採用していて、特にチャート画面は見やすく、テクニカル分析をするにはもってこいなデザインです。

リップル(XRP)の将来性は?これから価格は上がる?

内外為替一元化コンソーシアムで国際送金が便利になる

内外為替一元化コンソーシアムとは、SBIホールディングス株式会社とその参加のSBI Ripple Asia株式会社による次世代送金インフラを構築する壮大なプロジェクトです。

今までの国際送金では、2国間のつなぎ役としてコルレス銀行と呼ばれる銀行を中継しており、手数料が割高になっているという問題がありました。

しかし、このプロヘクトが実現すれば、低コストで迅速な国際送金インフラが構築可能となります。

このコンソーシアムには、60以上の銀行が参加しており、三井銀行やゆうちょ銀行などもその中に含まれています。

カナダの取引所に続々と上場を計画し市場を拡大

2018年に入って立て続けにカナダ市場での需要拡大につながるニュースが報道されています。

2月8日にカナダ最大の規模を誇る仮想通貨取引所であるコインスクエアでのリップルの取り扱いを計画していることを同社のCEOが口にしました。

続く2月18日には、ビットポイントで取引を開始し、カナダ国内の利用者を取り込んでいます。

アメックスと提携し法人向けサービスを開始

リップルはクレジットカード会社のアメリカンエキスプレス社と提携し、ブロックチェーンでの決済を一部法人向けサービスに提供しています。

発表時には23円程度だった価格が30円以上まで高騰し、市場の期待の高さが伺えます。

今後はサービスを拡大していく方針で、展開次第では大きなリップルの価値を上げる大きな要因になり得ます。

大手送金サービス会社がリップル社と提携

2018年1月にWestern Union社をはじめとする大手送金サービス企業3社がブロックチェーン決済基盤のパートナーとしてリップル社と業務提携を結びました。

これらの送金サービスは世界中に支店やネットワークを有しているため、需要拡大に期待が持てます。

リップル(XRP)とはどんなコイン?

リップルは「価値のインターネット」実現を目指す

聞きなれないフレーズですが、価値のインターネットとは決済システムのグローバル化の必要性を表しています。

リップルは、インターネットを媒体とした情報のように、瞬時に何処へでも仮想通貨などの”価値”を瞬時に移動させることを目指しているのです。

リップル社が管理する中央集権型の仮想通貨である

リップルは、後にリップル社を設立したライアン・ファッジェー氏という人物によって2004年に考案されました。

不特定多数のネットワーク参加者がシステムを自治している従来の仮想通貨とは違い、リップルはリップル社が主だってそのシステムの公平性を担保しているといっても過言ではない状況です。

そのため、リップルは中央集権型の仮想通貨だと言われています。

時価総額と発行上限枚数

リップルの時価総額は、2018年の3月時点で、約3兆8000億円にも上り、仮想通貨全体で3位となっている注目の通貨です。

発行上限はなんと1000億枚で、ビットコインの2100万枚と比べるとその発行通貨数の多さが際立ちます。

現在は発行上の1000億枚が発行されておりますが、すべての通貨が市場で流通しているわけではありません。

リップルはその発行上限の半数以上の550億通貨をリップリ社が保有し、市場には一定期間が経過するまで売却されないようになっています。

送金は即時実行される

リップルはなんとたったの4秒で取引が完了します。

1秒あたりに1000回以上のトランザクション処理を実行することで、その取引スピードを引き出しています。

リップル(XRP)の良い点

PoC (プルーフ・オブ・コンセンサス)で効率的な送金処理を行う

リップルのPoC ( プルーフ・オブ・コンセンサス)にはValidatorと呼ばれる特権を持つ承認者が複数存在し、その80%以上の承認者が有効と判定した取引のみが承認されるようになっています。

不特定多数のネットワーク上の参加者が承認作業を行うPoW (プルーフ・オブ・ワーク)とは違い、膨大なリソースによる計算処理を必要としないため取引を効率的に完了させることができるのです。

リップルネットで国際送金ネットワークを構築する

リップルネットとは、銀行、送金サービス、取引所、サービスプロバイダーなど世界中の機関をつなぐ鍵となる技術で、xCurrent、xVia、xRapidと呼ばれる3つの機能で構築されます。

xCurrentは金融機関やサービスごとに異なる台帳と呼ばれる取引履歴に互換性を持たせ取引を可能にする機能で、xViaはこれにリアルタイムで情報共有を行いネットワークに接続する役割を果たします。

xRapidは、流動性コストを軽減してくれるソリューションで、リップルネット内での送金をより実用的なものにしてくれます。

これらの機能で、リップルは価値のインターネットを実現するために金融機関を巻き込んで送金インフラの構築を進めているのです。

ブリッジ通貨として利用すれば国際送金がもっと身近になる

通常の国際送金であれば、日本の銀行から海外の銀行まで中継銀行を挟んで法定通貨でのやり取りを行いますが、高い手数料や長い取引完了までの時間などの欠点があります。

しかし数多の金融機関とのネットワークを持つリップルを、ブリッジ通貨として取引を行えば、安い手数料で、しかも数秒の間に全て完了してしまいます。

例えば、アメリカにアメリカドルを送金したいときには、日本円でリップルを購入し、ネットワーク上にある金融機関に送金、その後リップルをアメリカドルに両替。

このようにリップルとそのネットワークを国際送金に利用すると、コスト面でも時間面で通常の銀行送金よりもはるかに効率的なものになるのです。

リップル(XRP)の悪い点

通貨システムがリップル社に依存している

リップルは中央集権型の仮想通貨と呼ばれており、リップル社がシステムの公平性を保ってくれていますが、それは仮想通貨として成り立たなくなってしまう可能性を秘めていることを意味します。

リップルの取引承認であるPoC (プルーフ・オブ・コンセンサス)、その承認者(Validator)はほとんどがリップル社が管理するサーバーであると言われています。

つまり、リップル社の意向ひとつで、どのような取引も通してしまうことができるのです。

これが、リップルが中央集権型の仮想通貨と呼ばれている理由です。

この事実は、仮想通貨の大前提である不正の防止するシステムや取引の透明性といったものを害してしまう可能性があります。

リップル社が健全に運営を継続している間は問題ないでしょうが、それが継続する保証はどこにもありません。

リップル社が抱える大量の通貨はどうなるのか

リップル社は発行上限通貨数の1000億通貨のうち、550億通貨を市場には流出させないロックアップとしてリップルを保有しています。

計画によると、リップル社は5年後にはその全てを市場に売却するとされています。

リップルをロックアップしてそこまでに普及し、価値が上がればリップル社は大儲けとなりますが、そこから先の収入源は不明確なままです。

通貨として流通しなければ価値のインターネットは実現できない

価値のインターネットは素晴らしい発想ですが、その実現のためにはまずリップルを通貨としてなり立たさなければいけないという実に高いハードルが存在します。

世界で一番流通しているアメリカドルや日本円と比べると、リップルは資産としての安定性や、決済通貨としての普及はまだまだ課題として残っています。

どんなに国際送金などで利便性を発揮したとしても、通貨として流通して市民権を得なければ全ては絵に描いた餅となってしまうかもしれません。

まとめ

リップルは、国際送金に特化した技術開発や金融機関とのネットワークの強化を推し進めています。

実現すれば、手数料と送金時間を大幅に圧縮できる利便性の高い通貨として認識されるでしょう。

仮想通貨としての基本的性能面でも、PoC (プルーフ・オブ・コンセンサス)を採用し、高速な取引承認を可能としています。

しかし、中央集権型でリップル社のモラルや運営方針に依存が大きいリップルは、取引の透明性という点では不安な要素を抱えています。

今の所、しっかり運営しているようなので実害はないでしょうが、価値のインターネットの実現の可否と合わせて方向性を見守る必要がありそうです。